分散型台帳技術(DLT)の一つで、共有されるべき情報であるトランザクションをブロックと呼ぶ単位に含め、それらをハッシュ化し、連続性を持たせてチェーン状につないだデータ構造のこと。
特定の第三者を介さずに、オープンなネットワークで参加者による分散型の合意形成を可能にし、すべての履歴を追跡可能にして透明性の高い取引を実行します。
分散型台帳技術(DLT)
ブロックチェーン技術
サーバ等の中央管理者が台帳(DB)を一元管理するのではなく、不特定多数のノード(参加者)が分散して台帳を管理し、同一のデータを全員で共有する仕組み。
発生した取引をブロックと呼ばれる記録の塊に格納する。個々のブロックには取引の記録に加え、一つ前のブロックのハッシュ値を格納し、データの連続性を持たせることで、改竄が困難となり、真正性が担保される。
ブロックチェーンを支える技術は大きく分けて、1.暗号化技術、2.コンセンサスアルゴリズム、3.分散台帳/P2Pネットワーク、4.スマートコントラクトの4つ。これらの要素が絡み合い、ブロックチェーンならでは変革が可能になる。
ブロックチェーンは「信用に関する問題」を解決する技術。「複数のステークホルダーがいる中で、特定の誰かを信頼の拠点とすることなく、価値の保存や移転を可能にしたい。」という課題を解決すべく、研究開発が進められている。
活用事例
ブロックチェーン技術の応用はその発達段階に応じてブロックチェーン1.0、2.0、3.0と分類され、数字が大きくなるにつれて適用領域が拡大する。
数字が大きい技術がより優れているわけではなく、それぞれ得手・不得手があり、用途によって使い分ける。相互に影響を受けながら発展することが見込まれる。
ブロックチェーンを用いたシステム導入を検討するにあたり、当該技術の導入が奏功する7つのケースを以下に記載した。
ブロックチェーンとは、情報共有及び相互監視に基づく仕組みとして信用担保の技術であり、信用を担保するために必要とされる第三者の役割や既存の仕組みに取って代わることが期待されている。
ブロックチェーンへの強い関心は、地域を超え世界共通のものとなっている。ブロックチェーン関連市場は今後右肩上がりで成長し、既存技術を代替するほどまでに各業界・領域において根付くものと予想されている。
国内 ブロックチェーン市場規模推移予測
国内ブロックチェーン関連支出額は、2021年の783億円から2025年に7247億円へと急速に拡大する見込み。
※出典: https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2914
※1: https://www.env.go.jp/content/900441887.pdf
画像:「国内初のデジタルな仕組みを用いた環境債「ホールセール向けグリーン・デジタル・トラック・ボンド」の発行に関する協業について2022年4月15日」,2022/04/15,https://www.nomuraholdings.com/jp/news/nr/nsc/20220415/20220415.html
全体像
*画像出典:Blockchain in logistics DHL Trend research
Why Blockchain?
全体像
*画像出典:福岡エリアにおける医療情報連携に関する実験の完了(2018/1/5)
Why Blockchain?
*出典:日本経済新聞「米プラネットウェイ、三井不など9社と新事業創出」(2018/5/9)
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