「働き方改革」や「人手不足」に対するソリューションとしてRPA(Robotic Process Automation)が注目を受けています。
最近では、誰でも簡単にロボットを開発できるRPAツールが登場したことにより、現場主導でのRPA導入が可能になりました。
現場がRPA導入を主導することで素早いロボット開発と導入効果の創出を実現できるため、様々な企業で現場主導のRPA導入が流行りつつあります。
RPA導入の主体が現場に移っていく中でも、情報システム部門は現場のRPA導入を積極的にサポートをしていくことが重要です。
その理由は、現場部門の業務効率化にとどまらない、情報システム部門にとって副次的な良い効果を産みだすところにあります。
現場のITリテラシー向上
現場でRPAを導入する際に、業務の流れや操作するシステムの分析、業務フローの整理などが必要です。
現場の担当者が業務分析、システム分析を重ねていくことで、システムの動きや得意分野などを理解することができ、結果として現場でのITリテラシーの向上が期待できます。
情報システム部門の社内価値向上
現場のRPA導入を積極的にサポートすることで、業務部門と情シス部門とのコミュニケーションが密になります。
その中で、普段から社員の業務をサポートしていることを知ってもらい、良い印象を持ってもらうことで、社内での存在価値を高めることが可能です。
情報システム部門が現場のRPA導入に対してサポートできることは多くありますが、共通している目的は、ITに対する知見を現場にも持ってもらい、より効率的にRPA導入を推進させることにあります。 数多くあるサポートの中でもRPAのガイドライン策定やRPAメンバーの育成は、特にITの知見を与えるのに有効な例です。
ガイドライン策定
ガイドライン策定については、ロボットの開発標準や運用ルールを定めておくことが挙げられます。
ロボット開発標準とは、端的に言えばロボットの作り方をルール化することです。
開発標準を定めるメリットは、開発したロボットの品質を一定以上に保てることや効率的にロボットを開発できることが挙げられます。
運用ルールとは、ロボット操作や設定、修正の方法、エラー時の対応などロボット利用のマニュアルを作成することです。
運用ルールを決めておくことで、スムーズなロボット操作やエラー・不具合発生時のスムーズな復旧ができるようになります。
現場部門でもガイドライン策定はできますが、情報システム部門が行うことで、普段の業務システム管理・運用の知識をガイドラインに反映させることができます。 その結果、現場でも効率的で確実性のある開発・運用が実現可能です。
RPAメンバーの教育
RPAの導入規模が拡大してくると、既存メンバーでは開発・管理が追い付かなくなり、新規にメンバー追加を行うことになります。
新規に参加したメンバーはRPAについてノウハウが無い状態からスタートすることが多くあるため、フェーズに合ったスキルを持てる教育体制が必要です。
特に現場の担当者が開発を行うRPA導入では、要件定義から開発、運用保守までの業務を一貫して行っていける人材を育成できるかが成功のポイントになります。
教育体制としては主にノウハウの移転・蓄積体制の整備が必要です。 ノウハウ移転では、ロボット開発方法やポイントなどITの知見を活かしたRPAに関する知識を現場部門に共有します。 蓄積の面では、開発運用をする中で得た知識を共有し、いつでも参照できる仕組みの策定を行います。 特にロボットを増やしていく段階では得られる知識の量が多くあり、それに伴ってノウハウの共有や参照を行う機会が多くなるため、初期段階での策定がお勧めです。
RPA導入を主導するのは情報システム部門である必要は無くなってきましたが、必ずしも現場が相応のIT知識を持っているとは限りません。
そのため、情報システム部門によるコミットが強く求められます。
情報システム部門の協力が無ければ、現場のRPA導入がうまく進まず、せっかくのITリテラシー向上や業務効率化の機会を失いかねません。
情報システム部門はITに対する知見を豊富に持っており、RPA導入において大きく貢献します。
情報システム部門が積極的にコミットすることで、現場のRPA導入を加速的に推進させることができ、業務効率化の可能性を広げることが可能です。
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お問い合わせ先
現場主導のRPA導入に関するお問い合わせは、下記のメールアドレスまでお問い合わせください。
グローシップ・パートナーズ株式会社
RPA担当 rpasupport@growship.com
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